おおくぼ認定こども園大久保幼稚園
おおくぼにんていこどもえんおおくぼようちえん
基本情報
| 種類 | 認定こども園-幼保連携型 |
|---|---|
| 所在地 | 茨城県日立市大久保町4‐10‐7 |
| 郵便番号 | 3160012 |
| 電話番号 | 0294-33-2274 |
| 設置主体 | 私立 |
| 運営法人の種類 | 学校法人 |
| 運営法人 | 学校法人公土園 |
| 認可年月日 | 1970/03/31 |
| 営業状況 | 通常営業 |
開所時間
| 預かり保育(平日) | 13:30 〜 19:00 |
|---|---|
| 一時預かり | あり |
| 病児保育 | なし |
| 障害児の受け入れ | あり |
| 給食 | 給食・弁当併用 月曜日 火曜日 水曜日 木曜日 金曜日 土曜日 |
定員と在籍人数
| 0歳 | 1歳 | 2歳 | 3歳 | 4歳 | 5歳 | 合計 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 定員 | 0 | 12 | 13 | 40 | 40 | 40 | 145 |
| 利用者 | − | 12 | 13 | 38 | 38 | 38 | 139 |
公表データ(2026-10-23時点)の数値です。現在の空き状況ではありません。「−」は未記入です。
保育料以外にかかる費用
| 実費徴収 | あり (1) 給食費(ⅰ)1号認定(a)月額6 000円(8月を除く。)(b)月の途中で入退所する場合 1食380円×その月の在籍日数(c) 副食費減免対象者については、補助金額に応じた額(ⅱ)2号認定 (a)月額8 600円(給食及び午後のおやつ代を含む。)(b)16日入園及び15日退園の場合の入退園月4 300円 (c) 土曜日の給食を利用する場合、 月額1 500円 (d) 副食費減免対象者については、 月額3 800円(e)副食費減免対象者が土曜日の給食を利用する場合、月額700円(2)送迎バス協力費 (a)往復利用の場合 月額3,000円(8月を除く。)(b)片道利用の場合 月額1,800円(8月を除く。)(c)兄弟同時入園・在園の場合、往復利用のみ兄弟2人目以降、1人につき1 000円減免。(d)月の途中での変更及び解約は原則として認められません。(3)預かり保育料金 100円/時~(4)延長料金 500円/30分 |
|---|---|
| 上乗せ徴収 | あり 39600 (1)入園受入準備費 入園時20,000円 ※受入準備にかかる教材等諸経費及び教育研究費として(2) 施設整備維持費 月額 2,000円 ※幼児教育・保育の環境を維持向上させるための費用として(3) 教育・保育充実費 月額 1,000円 ※外部講師代及び画用紙等消耗品、行事や誕生会時のおやつの費用として(4) 父母の会費 月額 300円 ※父母の会活動資金として園が代理徴収し、父母の会へ送金します。 |
保育料そのものは、お住まいの自治体が世帯の所得などから決めます。
第三者評価
| 第三者評価 | 実施(結果の公表有り) https://www.kotoen.ed.jp/libs/plugin/pdfjs/web/viewer.html?file=../../../../img/hyouka_1soukatu.pdf |
|---|
この園の特色
愛情の莢(さや)で守られた中での保育一人ひとりの子どもたちが、自分らしくゆったりと過ごせること、そして、大人から大事にされ、教師や他の幼児に認められる体験をし、自信をもって行動できるように配慮すること。発達段階に応じたふさわしい環境どの時期に何をどのような方法で身に付けていくかという適時性を考え、幼児の興味や関心に応じて必要な刺激が得られるような、多様な環境を整えてあげること。手本と模倣幼児期は、信頼や憧れをもって見ている周囲の対象の言動や態度などを自分の行動にどんどん取り入れていきます。いつもの自分の言葉や行いが子どもに模倣されていることを意識し、真似されてもよい言葉かけ、行動を心がけます。縦割り保育へのこだわり異年齢保育は、これからの保育のあり方として注目を集めています。年齢の異なる幼児間のかかわりは、年下の者への思いやりや責任感を培い、また、年上の者の行動への憧れを生み、自分もやってみようとする意欲へと繋がります。
教育・保育の内容
自由で自律的に生きることのできる人格の育成を目標に、意志(何事にも意欲的に取り組める力)・感情(互いが尊敬し合い、共感し合い、協力し合える力)・思考(自己肯定感を高め、困難なことにも自信を持って取り組むことができる力)のバランスのとれた心身を養います。幼保連携型教育・保育要領に沿って、1歳児から小学校就学前までの一貫した教育・保育を提供します。育児休業明けの保育需要等に対応するため1歳児から保育を提供します。すべての子育て家庭を対象に、親子の集いの場提供事業や一時保育事業を行うほか、延長保育等の地域子育て支援事業を実施します。保育所におけるアレルギー対応ガイドライン(厚生労働省平成23年3月)に沿い、食の体制や、食物を扱う授業や校外活動等にも配慮します。
利用手続き
文書の交付(郵送または説明会での配布等)
出典:子ども・子育て支援情報公表システム(ここdeサーチ)の公表データ(2026-10-23時点)を加工。
最新の内容は施設・自治体にご確認ください。
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